今なにかとホットな投資対象である仮想通貨（暗号通貨）への投資に興味を持ったので投資する前にいろいろと調べてみることにしました。

ここではこれからますます注目度が上がっていくと思われるビットコインやリップル、イーサリアムなどの仮想通貨への投資について情報を共有していきたいと思います。

一般的な通貨と仮想通貨の違い

そもそも普通の通貨と仮想通貨の違いな何か？というところから始めていきたいと思います。一般的な通貨（法定通貨）である円やドル、ユーロなどと仮想通貨（ビットコインなど）には共通している点もありますが、まったく違う点も存在しています。

まず共通点としては、買い物の代金として支払うことができるということや他の誰かに送金できることが挙げられます。

その一方で大きくことなる部分としては、円やドルなどは紙幣や硬化などが存在していますが、仮想通貨は実物は存在せずデータ（暗号）だけのやり取りになります。また一般的な通貨の発行量には上限が決まっておらず景気の波に応じて発行量を調節しますが、仮想通貨では発行量にはあらかじめ上限が決まっています。流通する通貨の量が増えれば、その分お金の価値は下がる傾向にあるので、仮想通貨では上限を決めて価値を保持しようとする狙いがあるようです。

そういった意味でも発行総数に上限がある仮想通貨は、埋蔵量に限りのある「金」のようなイメージに近いのかもしれません。

その他にも法定通貨は国が価値を裏付けているのに対して、仮想通貨は国が介入していないので国による価値の裏付けありません。ただし、一概に法定通貨より仮想通貨の方が信頼性が低いということにはならず、国によっては法定通貨の方が信頼度が低くなり、自国の通貨を仮想通貨に変えて資産価値を守るなどの逆転現象も起きてきています。

他には法定通貨は銀行に預けておけば利子が付きますが、仮想通貨には利子は付きません。ただ保有している仮想通貨を貸し出すことで期間に応じて金利を受け取るサービスなども誕生してきています。

仮想通貨を支えるブロックチェーンとは？

仮想通貨の代名詞といえばやっぱりブロックチェーンではないでしょうか。ブロックチェーン技術は仮想通貨を語る上でなくてはならないものになっています。

ブロックチェーンはデーターベースを取り扱う技術の1つで、取引の記録をブロック単位で格納して、それをチェーンのように取り扱うことからこのような名前で呼ばれています。データの改ざんがほぼ不可能とされていて、これまで一度もデータの改ざんなどの被害は起こっていません。

これまでの銀行システムの場合、中央サーバーなどを設置してデーターを一元管理する必要がありました。とろこが仮想通貨の場合は中央サーバーなどは必要なく、ネットワークを活用して、不特定多数のコンピューターを使って高度にデーターを分散・共有させて管理する手法をとっています。これがブロックチェーンの根幹となる発想となっています。

そして、取引の記録＝ブロックチェーンをみんなで承認・確認しながら記録をしていくことにより、一部の悪意のあるユーザーによる不正な改ざんなどを防ぐ仕組みになっています。

これによりサーバーにかかるコストやセキュリティにかかるコストを大幅にカットすることが可能となっています。このため仮想通貨の手数料は大幅に安くすることに成功しています。

使う側としてはセキュリティ面が気になるところですが、今ところその堅牢さは維持され続けています。日本おいては一時期マウントゴックスの経営破綻で仮想通貨はやっぱり危ないと感じた人もいるかもしれませんが、それは誤解です。マウントゴックスはあくまで仮想通貨を取り扱う取引所の1つにすぎません。ダメだったのはマウントゴックスという取引所であって、仮想通貨やブロックチェーンではないということです。

仮想通貨の種類／ランキング

仮想通貨といえばビットコインが代表的ですが、その他にも700種類以上の仮想通貨が存在しているといわれています。一般的にビットコイン以外の仮想通貨は「アルトコイン」と呼ばれています。

時価総額別の仮想通貨のランキングは以下の通り。

（2017年6月27日時点）

1位のビットコイン（Bitcoin）の時価総額はおよそ4兆5547億円、2位のイーサリアム（Ethereum）の時価総額はおよそ2兆8339億円、3位のリップル（Ripple）の時価総額はおよそ1兆1884億円となっています。

初心者が仮想通貨に手を出す場合は、時価総額が高い通貨から購入するのが定石でしょうね。私も仮想通貨へ投資するならまずはビットコイン、イーサリアム、リップルあたりの購入を検討すると思います。

アルトコインの中には時価総額が低く信頼性の低いものも数多く存在しているので注意が必要です。

仮想通貨は投資目的だけで利用するものではない

仮想通貨というとどうしても売買によるリターンを得る投資目的にクローズアップされがちですが、投資以外にも様々な使い道があります。

既に説明しましたが、買い物の代金に利用できたり、他に人に送金するなどの使い方もあります。また、手数料の安さから少額の寄付などにも活用されることが多くなってきています。

最終的に残る通貨は、「ドル」「ユーロ」「円」「ポンド」「人民元」そして「ビットコイン（仮想通貨）」なんて言われたりもします。今後どうなるかは未知数ですが、仮想通貨にはかなり大きな可能性を秘めていると思わせてくれる通貨であることは間違いありません。

仮想通貨の入手方法はいくつか存在しますが、一般の人であれば仮想通貨を取り扱っている取引所で購入することになります。

当初は海外の取引所口座を開設しなければ購入できませんでしたが、ここ最近では国内の金融機関が次々と取引仲介サービスに参入してくるようになりました。これはFXと同じような流れが仮想通貨にもきているように感じます。

国内の仮想通貨取引所には以下のようなものがあります。

販売所はその取引仲介会社自身が仮想通貨を保有していて売買が可能となっています。取引所は顧客同士の売買を仲介する場を提供していることを指します。

国内でもいろいろと仲介サービスが登場していますが、2017年の夏に本命とも言われているSBIホールディングスのSBIバーチャル・カレンシーズが仮想通貨の仲介サービスを開始する予定となっています。ネット証券最大手のSBIが本腰を入れてくることもあり仮想通貨がますます脚光を浴びそうです。

その他にもカブドットコム証券やマネーパートナーズも参入予定となっています。